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LINE公式アカウントの機能体系を完全網羅!基本からベンダー限定機能まで【統合後の新プラン対応】

最終更新日:2022年6月14日 

今回の記事ではLINE公式アカウントの機能に関して、基本からかなり詳しく紹介しています。
目次を参考に気になる所だけでも読んでいただければと思います。
そもそもLINE公式全般について知りたいという方は、こちらの記事をご覧ください。

さて、今回はそんなLINE公式アカウントの便利機能についてご紹介いたします。ぜひ、自社でどのようにLINE公式アカウントを活用するか検討する際に参考にしてください!
また、記事の最後では「『LINEで動くWebアプリ』最新開発事例集」をプレゼントいたします。

この記事の目次

基本機能でできること

LINE公式アカウントは、主にビジネス用途で利用され、一般ユーザーが使うLINEアカウントには備わっていない機能が多く盛り込まれているのが特徴です。

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LINE公式アカウントには、大きく分けて①アカウントページ②メッセージ配信③その他の機能があります。それぞれ丁寧に紹介していきますよ!

アカウントページの設定に関する機能

LINE公式アカウントではアカウントページのコンテンツを活用することで、自社サイトへの誘導を促したり、顧客サービスの質を向上させることができます。

アカウントページ

顧客確保に大きく貢献する「リッチメニュー」、「ショップカード」、「クーポン抽選機能」の3つのコンテンツを設定することができます。

リッチメニュー

リッチメニューとは、公式アカウントのトーク画面下部に表示される固定メニューのことを指します。ユーザーが注目しやすい位置に「セール情報」、「人気商品ランキング」などの固定メニューを設定できるため、自社サイトへの誘導が期待できます。

ショップカード

ショップで使用可能なポイントカードをLINE上で発行する機能です。
日常的に用いるLINE上でポイントを貯めることが出来るため、紙のポイントカードと異なり紛失などのリスクが少なく、使われやすい傾向にあります。

クーポン・イベント作成

LINEで使用できるクーポンを発行したり、抽選イベントの広告を打ちだしたりできる機能です。
クーポンの使用数は企業側で把握できるため、施策の効果を解析して、企画戦略にフィードバックする、という使い方も可能となるでしょう。

メッセージ配信に関する機能

公式アカウントを友だち追加してくれたユーザーに対して、直接メッセージを送る機能です。
新たなメッセージはプッシュ通知でユーザー側に表示されることから、メールマガジンのようにフォルダに埋もれることなく、高い開封率が期待できる点も魅力的です。メッセージに関する機能も豊富にあるので、それぞれ詳しくご説明します。

セグメント別メッセージ配信

メッセージを性別や年代、地域などのセグメント別に配信する機能です。
一斉配信でメッセージを送り続けると、その情報を必要としていないユーザーは不満を感じてしまいます。
しかし、セグメント別のメッセージ配信であれば、ユーザーの属性に対応したメッセージを届けられるため、ブロックを予防できる可能性が高まります。

リッチメッセージ

リッチメッセージは、テキスト情報や動画、画像を一つの吹き出しにまとめて配信する機能です。テキストメッセージとは異なり、情報をビジュアルで訴えることができます。
また、画像にはリンクを貼り付けられるため、企業サイトへの誘導も期待できます。

自動応答・キーワード応答機能

  • 自動応答機能

ユーザーからのメッセージを受信した際、事前に登録されたメッセージを自動的に返信するものです。簡易的なBot機能ともいえるでしょう。
応答メッセージを適用する時間帯を設定できるため、夜間や非営業日のみを自動応対にし、人的コストを削減するといった使い方もできます。

  • キーワード応対機能

特定のキーワードに対応するメッセージを送れる機能です。
例えば「営業時間」というキーワードに対応する文言をあらかじめインプットしておくと、「営業時間はいつまでですか?」というチャットが送られてきたとき、自動的に「10時〜19間で営業しています」という回答を返せるようになります。

1:1チャット機能

LINEの管理画面からユーザーと1:1のチャットができる機能です。

その他の機能

基本機能の中には、他にも企業のマーケティングに役立つ様々な機能が用意されています。それぞれ詳しくご紹介します。

実績レポート

メッセージ配信数やクリック数、友だちの数など、公式アカウントの統計情報を実績レポートとして確認できる機能です。タイムラインへの投稿を何人が閲覧し、何人がタップしたか、といった情報が手に入るので、反応を得やすい情報やヴィジュアルを把握するのに役立つでしょう。

タイムライン投稿

友だちとして公式アカウントを登録しているユーザーのタイムライン上に、企業のコンテンツを投稿できます。

タイムライン投稿の共有機能

タイムラインに投稿した記事を、ユーザーに共有してもらえる機能です。
共有された記事はその公式アカウントを友だち登録していないユーザーへも表示されるため、新規友だちの獲得を狙うことができます。

分析API (2019年7月時点)

統計情報がAPIで取得できる機能です。日々のメッセージの送信数や友だち数を確認することができます。また、性別、年齢、地域、期間等、現在自社の公式アカウントを友だち登録しているユーザーの属性情報も確認できます。
上記で紹介した実績レポートでは、データを見るためにその都度管理画面を確認しなければいけませんでしたが、分析APIが搭載されることで、そのような手間を省いてデータを取得できます。

※統合後のLINE公式アカウントでないと利用できないため、ご注意ください。

顧客のエンゲージメントを高める「LINE Account Connect」

「LINE Account Connect」は、 LINE社が提供する「LINE Biz-Solution」と呼ばれる法人向けサービス群の一つです。
チャットボットや顧客データベースとの連携によって、ユーザーと企業の距離を縮められるのが特徴的で、LINE公式アカウントの開発にとって最も重要な部分といえるでしょう。

「LINE Biz-Solution」のサービスは以下の3つです。

  • 「LINE Account Connect」
  • 「LINE Ads Platform」
  • 「LINE Sales Promotion」

まず「LINE Account Connect」について詳しく説明し、後に「LINE Ads Platform」「LINE Sales Promotion」をその他の機能としてまとめてご紹介します。

ユーザーごとにパーソナライズしたメッセージを送信するためのAPI群

LINE Account Connectでは、企業のメッセージをより効果的にユーザーへ発信するため、パーソナライズした情報発信を可能にする「Messaging API」を実装することができます。
次項では「Messaging API」の機能を具体的に説明していきます。

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Messaging APIを使う場合、自社でも開発できますが、技術面からLINEのパートナー企業に依頼する方が安心です。
また一部のAPIはパートナーにしか開放されていないので、その点も考慮するとより効果的な運用ができるでしょう。

チャットボット連携

AIを搭載したチャットボットを用いて、ユーザーの問い合わせに自動返信できる機能です。
あらかじめ設定されたシナリオの内容に沿ってしか応えられない自動返信とは異なり、キーワードだけでなく文脈から質問の意図を把握したり、シナリオ構成に沿って会話しながら解決まで導いたり、といったことができます。

リッチメニューの出し分け

前項で紹介した「リッチメニュー」を、ユーザーの情報やニーズに応じてより細分化された内容で表示させることができます。上記のマッチングサポートLINE公式アカウントでは、性別ごとにことなるリッチメニューが表示されるようになっています。

リッチメッセージを強化した『Flex Message』

Flex Messageは、メッセージに電話発信ボタンや商品購入ボタン、QRコードなどをレイアウトし、自由にカスタマイズできる機能です。
福岡市の粗大ゴミ受付アカウントでは、リッチメッセージ内に回収先情報を入力するフォーマットをレイアウトする工夫を行っています。実はこれまでもWeb上に回収フォームは設置されていましたが、市民からの問い合わせの8割はWebではなく電話によるものでした。そのため、応対する職員のコストを削減する必要がありました。

そこで、福岡市は住民が日常的に利用するLINE上に粗大ゴミ回収フォームを設けました。結果、公式アカウントの運用開始からたった2週間で友だちの数は7,000人を突破し、現在は粗大ごみ回収申し込みのうち、2割がLINE経由となっています。

クイックリプライ

クイックリプライは、公式アカウントからメッセージを受信した際に、メッセージ画面の下部に返信用アクションボタンを表示し、メッセージを直接入力する手間を省く機能です。上記で紹介した福岡市の粗大ごみ受付アカウントでは、回収品の個数をクイックリプライで返信できるようにデザインしています。

グループチャット

公式アカウントでグループチャットを作った際に、Messaging APIを使ってグループ内のユーザーとメッセージのやり取りをする機能です。

LINEログイン及びSocial APIで実現できる主な機能群

LINEログイン・Social APIは、企業の会員データベースとLINE公式アカウントを連携させる機能です。会員データベースとLINEのアカウントを紐付けることで、様々なメリットが生まれます。以下で実現できる主な機能をご紹介します!

LINEログイン

企業のサイトへ会員登録をする際に、LINEアカウントと紐づけて登録できる機能です。
プロフィールの一部を省略できるため、会員登録作業が簡素化されます。
何度もIDやパスワードを入力せずに済むので、ユーザーにとっての利便性が高まります。

公式アカウント友だち追加

企業が任意のアクションを設定し、そのアクションをユーザーが行うと自動的に友だち追加を行うことが出来ます。この事例ではユーザーが「十六茶」のキャンペーンに参加すると、「アサヒ飲料」の公式アカウントが自動的にともだち追加される仕組みになっています。

LINE連携

企業のウェブサイトに登録された情報と、LINEアカウントの情報を紐づける機能です。会員登録情報の他に、ウェブサイトに登録されているポイントカードやプロフィールなどの情報をLINEと紐づけられるので、ユーザー情報を一元管理できます。これにより、ユーザーが自分の保有しているポイントをLINEアカウント上で確認できます。

LINEログインと似ていますが、LINE連携は先に友だちになってからLINEのアカウント情報とウェブの会員情報を連携させる機能なので、読み取る情報の順番が異なります。

LINE Front-end Frameworkでブラウザ内の行動を連携できる

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ここからは、現在多くのLINE公式アカウントで導入されている、LINE Front-end-Framework(以下LIFE)で実現できる機能例をご紹介します!

LINE Front-end Framework(LIFE)は、LINE内にウェブブラウザを表示させる機能です。
プラウザで行うアクションがLINE上で可能になるほか、ユーザーのLINEアカウント情報をLINEプラットフォームから取得し、ユーザー情報に基づいた機能の提供が可能になります。

大手コスメブランド「L’OCCITANE」もLIFEを導入した企業のひとつです。商品購入時に公式アカウントのトーク画面からブラウザを開き、会員証ページを表示できる機能を搭載したことで、アカウントをともだち追加した顧客の4割が会員へ登録しました。

アンケートフォーム

公式アカウント内でアンケートを作成・配信する機能です。
アンケートフォームを作成する手間が省略できるだけでなく、ユーザーからの回答がLINEアカウントに紐づいていることから、その回答結果を元にしたターゲティング配信が可能になります。

ブラウザゲーム

専用アプリをインストールすることなく、LINE上でゲームを楽しめる「LINE QUICK GAME」というサービスが用意されています。
ゲーム画面とLINEのトーク画面の往来が可能で、専用アプリで行うゲームと比較して、切り替えによるストレスも軽減されるのが特徴です。

POINT CONNECT APIで、LINEポイントを発行できる

「LINE ポイントコネクト」と呼ばれる、LINEポイントを配布する機能を使うためのAPIです。先ほど紹介したLINEログインやLINE Front-end Frameworkを使うことで、サイトへの会員登録をすることなく、ユーザーへLINEポイントを付与することができます。
LINEポイントの発行は、集客や販促にも利用できます。例えば上記の事例では、セブンイレブンの対象商品を購入することでLINEポイントがもらえる仕組みになっています。

カスタマーコネクトオプションサービス

カスタマーサポートに特化した「チャットAPI」と「コールAPI」により、ユーザーからの問い合わせ対応を効率化する機能です。
Messaging APIと同様の機能を持つチャットAPIに加え、コールAPIでは次に紹介する機能を使うことができます。

LINE to Call

LINEのトーク画面から電話をかけられる機能です。
公式アカウントのトーク画面にあるリッチメニューや、メッセージ内にレイアウトしたボタンをタップすると、カスタマーセンターへの架電が可能になります。

Call to LINE

カスタマーセンターへの電話による問い合わせを一旦LINEへ誘導し、チャット対応へ切り替えられる機能です。スピーディーな解決や問い合わせ件数の削減を実現します。
チャットで解決できない問題が生じた場合は、再び通話による対応へ移行することもできます。

LINE Biz-Solutionのその他サービス群

ここからは、「LINE Ads Platform」と「LINE Sales Promotion」の二つの法人向けサービスについてご紹介します。

顧客のリーチを高めるためのサービス群「LINE Ads Platform」

「LINE Ads Platform」はLINEの様々なコンテンツ内へ企業の広告を配信するサービスです。
主な配信先には、LINEコンテンツの中でも閲覧率の高い「タイムライン」や「LINE NEWS」はもちろん、「LINE マンガ」や「LINE ブログ」などが挙げられます。
顧客への広告配信を通して、認知度を高めたり、ブランディングを強めることが出来ます。

LINE Ads Platformでの広告配信

「タイムライン」や「LINE NEWS」はもちろん、「LINE マンガ」や「LINE ブログ」 上で広告を配信することで、外部送客やアプリダウンロードを促せます。LINEのユーザー年齢層は10~60代と幅広く、他の代表的なSNSであるfacebookやtwitterでは届かないユーザーへもアプローチできるので、幅広い情報発信が可能です。

LINEオーディエンスマッチ

モバイル広告IDや電話番号などをベースにメッセージを配信出来る機能です。LINEオーディエンスマッチを使うことで、ID連携していないアカウントの友だちに対してもメッセージを配信することができます。

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通常はIDや電話番号を持っている人でなければ友だちにはなれませんが、LINEオーディエンスマッチを利用すれば、企業が保有する顧客情報を通してユーザーを友だち追加できるんですよ。

LINEプロモーションスタンプ

友だちとのコミュニケーションツールである「スタンプ」をユーザーへ無料配布できるサービスです。
商品のプロモーションやキャラクター認知度向上、購買&販売促進、ブランド醸成など、マーケティング用途に合わせた柔軟な活用が可能となります。

顧客の来店・アクションのきっかけを作る「LINE Sales Promotion」

「LINE Sales Promotion」とは店頭販促に特化したソリューションサービスです。
LINEを活用したキャンペーンを実施し、商品認知や店頭への送客を促すことができるほか、キャンペーンへの効果を把握・分析できるようになります。
各機能はパッケージングされているため、販促を目的とした新たなシステム開発が不要なのも魅力です。

LINE Beacon

店舗などに設置されたBeacon(Bluetooth発信機)から配信されるクーポンやセール情報、特別なメッセージなど、様々なコンテンツを公式アカウント経由で配信できる機能です。
LINE Beaconでは、一定のエリアの中で情報受信者の現在地に応じた「情報の出しわけ」が可能になります。

例えば、スーパーの特売品売り場ごとに異なる販促を行うことも可能です。LINE Beaconから特定の売り場前を通りかかった顧客へプッシュ配信で商品情報やレシピなどを送付し、購買を促進するといった使い方ができます。サービスを必要としている可能性が高い顧客へ、プッシュ通知を通してダイレクトに訴求できるのが最大のメリットですね。

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具体的な導入事例として、キリンビバレッジバリューベンダー株式会社の「Tappiness(タピネス)」が挙げられます。「Tappiness(タピネス)」とはLINE Beaconを内蔵した自動販売機で、LINEをかざすと自動で機器に接続し、ドリンクの購入ごとに1ポイント付与されるサービスです。
自動販売機へスマホをかざすだけでポイントを貯められるので他のメーカーとの差別化を図れています。顧客へポイントという付加価値を提示することで、ポイントがつかない他社の自動販売機よりも、ポイントがつくキリンの自動販売機で購入しよう、と思ってもらえるのがメリットです。

LINEインスタントウィン

抽選キャンペーンなどで、その場で当選結果がわかるようにできるオプション機能です。タップして「応募する」ボタンを押すだけでキャンペーンに参加できるものもあれば、商品を購入しシリアル番号を入力することが条件となっているものもあります。

まとめ

サイシード
いかがでしたか?
LINE公式アカウントの機能を用いて、様々なコンテンツを実現できることがお分かりいただけたと思います。しかし、それよりも重要なのは、ユーザーに使ってもらえるためのサービス企画です。
こんなことしたい、これどうかな?というアイデアがあればぜひお気軽にご相談ください。ディスカッション・提案までは無料で対応させていただけます!
また、こちらのフォームから、「『LINEで動くWebアプリ』最新開発事例集」をDLいただけます!
LINE公式アカウントは、もはやメッセージ配信ツールに留まらず、アプリ開発プラットフォームに進化しています。
ユーザーにダウンロードされない自社アプリよりも、LINEアカウント上でアプリ開発を行う企業が増えているので、その事例をぜひ参考にしてみてください。
『LINEで動くWebアプリ』最新開発事例集DLページ

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